学校や職場で診断書の提出を求められることがあると思います。そんな時、病院でどのように診断書をもらったらよいのでしょうか？
診断書は診察後、毎回もらうわけではないので、いざもらう必要がある時は、どうすればいいか迷うこともあるかもしれません。
この記事では、一般的な診断書をもらうまでの流れや費用、提出先はどのようなところなのか解説していきます。
診断書のもらい方とかかる費用について
1.診断書のもらい方
一般的に診断書は医師が記入します。直接医師にお願いして記入してもらうか、病院の受付で診断書が欲しい旨を伝えて、その病院の手順に従う方法があります。
病院によっては、専門の受付がある場合や、直接医師に伝えるように言われる場合もあるので、問い合わせてみましょう。
また、診断書を何に使用する予定なのか、診断書の提出先や記入事項などを詳細に聞かれる場合もあるので、答えられるように準備しておくと良いです。
2.診断書の発行にかかる費用
診断書は全額自己負担
診断書作成には保険を使うことはできないため、全額自己負担になります。
必要事項が漏れていた場合の書き直しは、再度費用がかかる場合があるため、必要事項はしっかり伝えましょう。
診断書は料金が決まっておらず、簡単な診断書でも1000～5000円程度で幅があり、病院によって異なります。
診断書の記載内容によっても費用が異なる
また、診断書に記載する記載内容によっても費用は異なります。
診断名だけ記載するのか、詳細を細かく記載するのかでも費用が異なるため、病院によっては10000～20000円かかる場合もあります。
3.どんな病気でも診断書はもらえるの？
風邪などでも提出の必要があれば診断書をもらえる
学校や職場、保険の申請などで診断書をもらう必要が生じる場合が多いと思いますが、診察を受ければ、診断書が必要な場合はその旨を伝え病名を記入してもらえます。
また、回復を証明するための「治癒証明書」を発行してもらうことも可能です。
風邪などでも提出の必要があれば、診断書をもらうことはできます。
診断書をもらえないケースとは？
病名がつかない場合は診断書をもらえないこともあります。
また、診断書を悪用される危険があると判断された場合にも、診断書は発行されないことがあります。提出先を明確にし、何の目的で使用するのか説明しましょう。
また、交通事故などによる後遺障害などの場合も、診断書を記入してもらえないことがあります。
これは、症状が変化する可能性がある場合や、医師によりまだ診断書を作成する時期ではないと判断された場合などです。
その場合は、なぜ診断書を発行できないのかについて理由を尋ねてみるとよいでしょう。
診断書はどんなときに必要？
1.「診断書」ってそもそも何？内容は？
診断書の内容も病院により異なりますが、基本的に診断された病名や、治療内容、治療日数、作成日時、医療機関名、医師名が書かれています。勤務先への提出であれば、就労の可否なども記載されます。
その他にも、診断書の提出先で必要な事項を記載してもらえます。
注意したいのは、特に保険会社などでは、特定の決まった用紙で書かれていない場合は診断書として受け付けられないことがあります。
決まった書類様式がある場合、その用紙もあらかじめ提出しておけなければ作成することが出来ない場合があります。
2.診断書が必要になるケース
就職や就学で健康状態を把握する
ほとんどの方が経験があると思います。こちらも個人的に希望して記載してもらう診断書で、一番身近なものになります。
提出する勤務先や学校のフォーマットがある場合もあるので、その場合はそれを持参しましょう。
病気やけがなどの入院や治療
入院や治療で学校を休む場合や、仕事に支障をきたす場合にもらい、学校や職場へ提出する必要があります。
必要事項が提出先により異なる場合があります。診断書に記載が必要な内容をあらかじめ確認し、医師（又は受付）へ伝えましょう。
交通事故の被害者となった場合
交通事故で搬送されると、警察署へ診断書の提出が必要になります。警察での事故の調書に使われます。
療養休暇、傷病手当、労災保険給付
長期に渡り休暇が必要な場合に、健康保険組合へ提出します。毎月提出が必要な場合もあります。
身体障害者手帳、難病指定の書類の申請や交付
身体障碍者手帳・療育手帳・精神障碍者保健福祉手帳などは、認定を受けるために必要な書類であり、保健所や市町村の指定医が記載することになっています。
どこの病院、診療所でも作成できるものではありません。提出先に確認してから、指示された医療機関を受診しましょう。
まとめ
診断書はどこの病院、診療所でも会計窓口の段階では全額自費になります。ただ、保険などで後日返金とされることも一部ではあるようです。
病院により記載内容や金額などが決まっておらず、提出先に必要な内容によって記載事項も変わってきます。
どのような内容が必要なのか、決まった書式があればその書類をあらかじめしっかりと確認し、診断書の必要事項を医師に伝えて記載してもらいましょう。
後日必要な内容が記載されていなければ、再度作成となり同額の費用がかかります。
保険がきかないため、希望の診断書にかかる費用はどのくらいか、事前に窓口に確認しておくと慌てずにすみます。
