不妊治療にかかる費用は?助成金や医療費控除の活用も【相談できる全国のクリニック・病院も紹介】

不妊治療
  • LINEで送る
  • すごく役に立った
  • 役に立った
  • 普通に役に立った
  • あんまり役に立たなかった
  • ぜんぜん役に立たなかった

不妊治療をはじめようと思っていても、いざはじめるとなると費用の問題が気になると思います。

実際、各都道府県・指定都市・中核市に設置している不妊専門相談センターに寄せられる不妊に関する相談件数は増加しています。

【参考】厚生労働省 不妊専門相談センター相談件数の推移

不妊治療は健康保険が適用されないケースが多くなることに加え、使用する医療機器も高価になることから費用がかさむ傾向があります。

そのため、不妊治療にはまとまった金額が必要というイメージから、治療をあきらめてしまう夫婦も多くいます。

そこで、不妊治療にかかる費用の目安と、負担軽減のために活用できる助成金の注意点・押さえておきたいポイントなどを紹介します。

不妊治療について相談できる全国の婦人科・産婦人科の情報もありますので、参考にしてみてください。


⇒「東京都で不妊治療を行っているクリニック・病院情報」はこちら

目次

もっと見る

保険適用外の治療

不妊治療の中でも、体外受精や顕微授精といった「高度生殖医療」に分類される治療を選択すると、保険適用外になります。保険適用外のため、自己負担額が大きくなります。

地域やクリニック、使用する薬などによって負担する金額に差はあります。ここでは、「高度生殖医療」にあたる体外受精と顕微授精について、治療内容と費用の目安を見てみましょう。

体外受精

体外受精は、女性の卵子を培養液に取り出し、卵子が成熟した後、パートナーの精子を培養液の中に入れることで受精させます。その受精卵を子宮に戻して着床を促す方法です。

体外受精の費用は30万~50万円程度が目安と言われていますが、採卵する個数などによってはさらに費用がかかることもあります。

顕微授精

顕微授精は体外受精でも受精しなかった、受精しないと判断された場合にとられる方法です。

細いガラス針の先端に1個の精子を入れて、卵子に顕微鏡で確認しながら直接注入します。男性不妊の多くを占める乏精子症や無精子症の場合でも精巣内に少しでも精子が残っていれば、受精させることができる点がメリットです。

顕微授精の場合は40万~60万円程度が目安となります。こちらも体外受精と同様にさらに費用がかかることもあります。

助成金を使って経済的負担を軽減

保険適用外となる不妊治療では、自治体による助成金制度があります。適用条件に当てはまれば、住んでいる地域に申請することで助成を受けられます。

自治体ごとに適用条件や助成金には違いがありますが、ここでは基本の条件や注意点、押さえておきたいポイントを具体的な例も含めて紹介します。

助成金制度は地方自治体が主体

厚生労働省による助成制度の対象者は、「体外受精および顕微授精」が対象となります。これに加えて、下記の4つの条件を満たす必要があります。

条件は自治体ごとで異なる場合があるため、事前に確認が必要です。

●体外受精及び顕微授精以外の治療法では妊娠の見込みがないか可能性が極めて低いと医師に診断されている
●法律上で婚姻関係を結んでいる夫婦
●治療の初日に妻の年齢が43歳未満の夫婦
●年収730万円未満(夫婦合計の所得)

所得制限は「給与明細上の数字ではない」

助成金の対象となるための条件の1つとして、「年収730万円」があります。給与明細の数字からあきらめている人もいるかもしれませんが、実は「年収730万円」は給与明細での数字ではありません。

助成金の対象となる「年収730万円」は「課税所得額」の数字なのです。

「課税所得額」って?

「課税所得」とは、所得税の課税対象となる個人所得をさします。

収入から必要経費を除いた「所得」から、基礎控除や配偶者控除などの各種所得控除の合計を引いた金額が、「課税所得」となります。

所得制限で対象となるのは、もろもろの控除を受けた後で残った金額となるため、給与明細上の数字とは異なるわけです。

なので、給与明細上の数字が730万円を少し超えていても、あきらめないでください。

課税所得額は申請窓口で頼めば計算してもらえるので、不安な方は算出してもらいましょう。

助成金の基準金額

体外受精や顕微授精の治療費に対して、「特定不妊治療費助成金(ご夫婦に対して)」として1回あたり15万円、採卵を伴わない凍結胚移植などについては7.5万円までが助成できるほか、初回の治療費は30万円の助成が受けられます。

助成金の金額も自治体によって異なるため、事前にしっかり確認しておきましょう。

助成は男性不妊にも

「体外受精および顕微授精」の中でも、精子を卵巣や精巣上体から採取する手術を行った場合には、「特定不妊治療費助成金(ご夫婦に対して)」のほか、1回につき15万円の助成があります。

ただし、助成の通算回数がパートナーとなる男性ではなく夫婦での合算になる点、申請の際には男性不妊治療のみの申請ができないため、特定不妊治療費助成金の申請と一緒に提出が必要となる点に注意が必要です。

【注意】補助には年齢制限・回数制限がある

助成は受けられる回数に制限があります。ポイントは女性が初めて助成を受けた治療の初日の年齢です。

女性の年齢が40歳未満であれば6回、40歳以上になると3回まで、となります。

助成金をもらうために押さえておきたいポイント

回数以外にも助成金をもらうためにはいくつか押さえておきたいポイントがあります。

対象医療機関

不妊治療の助成を受けるためには、指定の医療機関で治療を受ける必要があります。事前に指定の医療機関を確認してから治療を受けるようにしましょう。

申請はお住まいの都道府県で

助成金の申請手続きは、都道府県または、指定都市や中核市の保健所や指定の窓口などで行います。申請方法は自治体ごとに異なるため、ネットで「不妊治療 助成金 (住んでいる自治体)」で検索して、確認しましょう。

東京都を例に自治体独自の助成を見てみる

厚生労働省の助成制度を基本にしつつ、自治体ごとに条件を緩和したり、助成金額を上げたりなど、不妊治療に対して独自に支援をしている場合があります。東京都のように都道府県で独自に制度にしているケースもあれば、市区町村単位での助成もあります。

ただし、東京都でも独自で助成事業を行っている八王子市のように、都道府県の助成金と市区町村の助成金を同時に受け取れない場合もあります。

不妊治療をはじめる前に、お住まいの都道府県や市区町村それぞれの助成制度もチェックしましょう。

東京都は「所得制限額」を905万円未満に。治療ステージで最大30万円まで

助成の対象となる不妊治療は、「体外受精および顕微授精」と厚生労働省の条件と変わりませんが、2019年4月1日以降に開始した「1回の治療」にかかる所得制限額を「905万円未満」に緩和しています。

また、「1回の治療」を採卵準備のための投薬開始から、体外受精・顕微授精1回に至る治療として、治療ステージを6段階にわけ、はじめて助成を受ける場合には最大30万円までを助成しています。

東京都の助成要件を下記の表にまとめました。

東京都助成要件_表

 

※赤字は東京都が独自で行っている内容です。(八王子市は助成対象外)

ポイントになるのは、東京都の助成の対象が、法律婚だけでなく、事実婚の方も対象となっている点です。

ただし、治療内容によって助成金の金額が変わるため、事前にしっかり確認しましょう。

治療ステージの詳細など、詳しくは東京都特定不妊治療費助成の概要を参照してください。

東京都港区の助成は国や東京都とも異なる

東京都の助成とは異なり、事実婚の夫婦は対象外になるものの、港区の助成では所得制限や年齢制限が設けられていなかったり、助成の申請が各年度あたり助成上限額に達するまで、通算5年度まで、など、さまざまな違いがあります。

東京都港区の助成要件と東京都の助成要件との違いを以下にまとめました。赤字が東京都の女性要件と違う箇所です。

港区助成要件_表

※注1・・・2021年度からは妻の年齢が43歳以上で開始した場合は対象外
※注2・・・2021年度からは妻の年齢が43歳以上で開始した場合は対象外になるため、通算上限年度まで申請できない可能性もあります。

東京都港区での助成制度では、東京都の助成金も申請することで、港区独自の助成金だけでなく、東京都と港区それぞれで助成金を受け取れます。

東京都港区の不妊治療助成の詳細については、港区特定不妊治療費助成をご確認ください。

 


⇒「東京都で不妊治療を行っているクリニック・病院情報」はこちら

保険適用の治療費の目安(男性の不妊治療も含む)

不妊治療の中には、保険適用の治療法もあります。基本的には、保険適用の「タイミング指導」からはじまり、必要に応じて人工授精へとステップアップしていきます。

タイミング指導

「基礎体温から排卵日を自分で予測する」ことに加え、各種検査を行い自然妊娠する確率を高めるのが、「タイミング指導」のイメージです。

基礎体温の観察だけではある程度の排卵日しか予測できませんが、病院で月経周期にあわせた検査や、排卵検査、卵胞の大きさを確認する超音波検査などを併用することで、より日時を絞り込んだ予測をもとに医師が指導する方法です。

ほかの治療と併せて行うなど、回数が多くなると保険ではカバーできない分が出る場合もありますが、検査をはじめ、基本的には健康保険が適用となります。

費用の目安は2,000~7,000円といわれています。

人工授精(AIH)

タイミング指導の次のステップとして位置づけられる「人工授精AIH(Artificial Insemination of Husband)」ですが、保険が利く方法があるため、費用は8,000円~20,000円が目安となります。ただし、排卵誘発のための薬代などが別にかかります。

人工授精といっても、実際には細い管を使って女性の子宮内に精子を送り込むのみで、その後の受精・着床は自然妊娠と同じです。

7~8回までが限度になるため、それ以降は体外受精にステップアップも考えられます。

確定申告で治療費はさらに抑えられる

不妊治療にかかる費用は、医療費控除の対象になります。

所得が730万円を超えてしまっているなど、助成制度を受けられない場合は、1年間にかかった不妊治療費を確定申告すると、還付金が受け取れます。

保険適用の検査や診察はもちろん、体外受精や顕微授精といった「高度不妊治療」もすべて医療費控除の対象となります。そのため、不妊治療でかかった費用の領収書は捨てずに保管しておきましょう。

不妊治療の相談ができる全国のクリニック・病院

不妊治療の相談ができる、全国のクリニック・病院情報は、以下のリンクから検索ができます。
また、東京都・大阪府・福岡県の不妊治療ができる医院についてまとめた関連記事もご紹介しています。

◆北海道・東北
北海道青森県秋田県岩手県山形県宮城県福島県
◆関東
東京都神奈川県千葉県埼玉県茨城県栃木県群馬県
◆中部
愛知県新潟県富山県石川県岐阜県静岡県福井県長野県山梨県
◆近畿
大阪府京都府兵庫県奈良県滋賀県三重県和歌山県
◆中国・四国
鳥取県島根県山口県広島県岡山県愛媛県香川県高知県徳島県
◆九州・沖縄
福岡県佐賀県長崎県鹿児島県大分県宮崎県熊本県沖縄県

不妊治療の相談ができる医院についての関連記事

▼関連記事▼
<東京都>
東京都で不妊治療に対応している医院!受診に役立つ情報をまとめて掲載

<大阪府>
大阪府で不妊治療をおこなっているクリニック!気になる情報をチェック

<福岡県>
福岡県で不妊治療をおこなっているクリニック!複数の医院情報を掲載

東京都で不妊治療を行っているクリニック・病院

ネット受付や電話問合せができる、東京都の婦人科を紹介しています。
不妊治療の相談ができる病院やクリニックを探している方は、ぜひ参考にしてください。

日本橋ウィメンズクリニック 東京都 中央区

日本橋ウィメンズクリニックの院内出典:https://fdoc.jp

日本橋ウィメンズクリニック

所在地:東京都中央区日本橋2丁目1-21第二東洋ビル2F

電話番号:03-5201-1555

診療科目:婦人科 / 内科

最寄り駅:日本橋駅(東京メトロ)A7徒歩1分

日本橋ウィメンズクリニックの詳細はこちら

 

島田レディースクリニック 東京都 練馬区

島田レディースクリニックの院内出典:https://fdoc.jp

島田レディースクリニック

所在地:東京都練馬区石神井町3-21-9第3島光ビル4階

電話番号:03-5393-6688

診療科目:産科 / 婦人科

最寄り駅:石神井公園駅南口徒歩1分

島田レディースクリニックの詳細はこちら

 

玉川レディースクリニック 東京都 世田谷区

玉川レディースクリニックの院内出典:https://fdoc.jp

玉川レディースクリニック

所在地:東京都世田谷区玉川3丁目15-6フェリス玉川2F

電話番号:03-6427-5321

診療科目:婦人科 / 産科

最寄り駅:二子玉川駅西口徒歩3分

玉川レディースクリニックの詳細はこちら

 

吉祥寺レディースクリニック 東京都 武蔵野市

吉祥寺レディースクリニックの院内出典:https://fdoc.jp

吉祥寺レディースクリニック

所在地:東京都武蔵野市吉祥寺南町2丁目6-10富士パームビル5F

電話番号:0422-40-1770

診療科目:婦人科 / 産科

最寄り駅:吉祥寺駅公園口徒歩3分

吉祥寺レディースクリニックの詳細はこちら

 

レディースクリニックりゅう 東京都 武蔵野市

レディースクリニックりゅうの院内出典:https://fdoc.jp

レディースクリニックりゅう

所在地:東京都武蔵野市境南町2-12-2

電話番号:0422-32-2055

診療科目:婦人科 / 産婦人科 / 内科 / 産科

最寄り駅:武蔵境駅南口徒歩3分

レディースクリニックりゅうの詳細はこちら

 

⇒東京都で不妊治療に対応している医院をもっと見る

まとめ

不妊治療の費用の問題は、助成金や確定申告による医療費控除など、さまざまな工夫で費用を抑えられます。また、自己加入の医療保険や勤め先の健康保険組合、福利厚生制度による不妊治療を行っている場合もあります。

治療を始める前に、まずはお住いの自治体や勤務先に確認してみましょう。

 

監修者:神戸市立医療センター中央市民病院 前田裕斗 先生

この記事は役にたちましたか?

  • すごく
  • いいね
  • ふつう
  • あまり
  • ぜんぜん
不正確な情報を報告

不正確な情報を報告

メールアドレス:任意
※メールアドレスをご入力いただいた方には、改善結果をご報告致します。
コメント(オプション):